２０２１年に自治体が実施した胃、肺、大腸、乳房、子宮頸部のがん検診の受診者数は１９年比１割減で、新型コロナウイルス流行前の水準には戻っていないとの調査結果を、日本対がん協会が４日公表した。２０年よりは回復した。
同協会の担当者は「２０年に受診を控えた人のうち、かなりの人が２１年には受診したとみられるが、２年連続で受診を控えた人も一定数いる」と指摘。早期の受診を呼びかけている。
調査は２〜３月に実施。自治体から検診を受託する同協会の全国４２支部中、３３支部から回答があった。
１９年比で減少幅が最も大きかったのは胃がんで１３％減だった。
